がんの治療費の平均額は？がん保険以外の備え方も紹介

日本人の2人に1人はがんになるといわれているため、「もし自分ががんになったら…」という不安をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

本記事では、がん治療にかかる費用や備え方について解説します。がんへの備えといっても備え方は『がん保険』だけではありません。複数の備え方のメリット・デメリットもあわせて解説しますので、本記事を参考に自分に合った備え方を見つけてください。

がん治療にかかる入院日数と費用（令和5年度）     

まずは、がんになるとどの程度の治療費や入院が必要になるのか確認しておきましょう。

がん治療にかかる平均入院日数         

がんになった場合の平均入院日数については、下記の表のとおりです。部位や年齢によって差はありますが、平均で13.4日という調査結果が出ています。

がんへの備えを考える際に着目すべきは、働き盛りの年代における平均入院日数です。15～34歳は9.0日、35～64歳は9.7日と、現役世代の人は10日程度の入院を想定して備えればよいことがわかります。

※厚生労働省　令和5年（2023）患者調査を基に筆者作成

がんで入院する場合の平均費用         

令和5（2023）年度の医療給付実態調査によると、がんで入院する場合にかかる部位別の平均費用は下記の表のとおりです。がんの種類によってかかる費用は異なりますが、入院したとしても20万円程度の自己負担で済むケースが多いようです。

入院1件にかかる平均費用〈部位別〉

※医療給付実態調査 / 報告書 令和５年度を基に筆者作成

※1点＝10円で計算

がんで通院する場合の平均費用         

同じく、令和5年度の医療給付実態調査によると、がんで通院する場合にかかる部位別の平均費用は下記の表のとおりです。がん治療では放射線治療や抗がん剤治療を通院で行うケースが多く、1回当たりの自己負担額は1～3万円程度と一般的な感染症などの治療よりも高額な医療費がかかる傾向が高いようです。メットライフ生命が2023年5月に行った調査によると、がんの平均的な通院年数は2.4年です。長期にわたって通院が必要になるケースも少なくないため、入院や手術への備えと同じように通院する場合の金銭的負担も考慮した保障を準備しておく必要があるでしょう。

通院1件にかかる平均費用〈部位別〉

※医療給付実態調査 / 報告書 令和５年度を基に筆者作成

※1点＝10円で計算

がんになったらもらえるお金と活用できる制度とは？            

がんになったとしても、その治療費の全額を預貯金などから支払う必要はなく、がんになったり、入院したりした場合にもらえるお金も存在します。高額な医療費を立て替えることが難しい場合に、利用できる公的な融資制度もあります。

どのような条件を満たせば、いくらくらいのお金がもらえるのか、がん治療を行う場合に活用できる制度について解説します。

がん保険や医療保険に入っていればもらえる『給付金』

個人でがん保険や医療保険に加入している場合には、以下の表のような給付金を受け取ることができます。

公的医療保険に加入している人なら活用できる『高額療養費制度』             

日本に住む人であればほぼ全員が公的医療保険に加入しています。公的医療保険の『高額療養費制度』を活用することで、標準報酬月額に応じて計算される『自己負担限度額』を超える医療費を支払った場合に、この超過分の払い戻しを受けることができます。

標準報酬月額50万円の人の場合、1ヶ月の医療費が100万円かかったとしても、自己負担額は9万円弱になる計算です。また、自己負担額は世帯で合算することが可能です。さらに、高額療養費として払い戻しを受けた月数が1年間（直近12ヵ月間）で3ヶ月以上あった場合には、4ヶ月目から多数該当高額療養費に該当し、自己負担はさらに少なくすみます。

出典：全国健康保険協会

高額療養費制度では、一度医療費（自己負担分）の全額を窓口で支払い、審査を行った後、超過分の高額療養費の払い戻しを受けます。その審査には約3ヶ月程度かかるため、その立替ができない場合に利用できる『高額医療費貸付制度』も存在します。その制度を利用することで、高額療養費支給見込額の８割相当額を無利子で借りることが可能です。

公的医療保険が適用される治療を受ける場合の窓口負担は原則3割             

保険適用の治療であれば、現役世代は実際にかかる医療費のうち自己負担はその3割です。がんの罹患率が高くなる高齢者は1～3割負担とさらに負担が軽くなるのもポイントです。ただし、入院した場合の差額ベッド代など、保険適用外のため全額自己負担となる費用も存在します。

会社員や公務員が療養する場合に受け取れる『傷病手当金』     

会社員や公務員ががんの治療に専念するために会社を休まざるを得なかった場合、その４日目以降、最長1年6ヶ月間、休んだ日に対して『傷病手当金』が支給されます。直近12ヶ月の報酬額の2/3程度の傷病手当金を受け取れるため、がんの治療のため働けない期間があったとしても、最低限の生活は保障されるでしょう。

ただし、国民健康保険に加入する自営業者には『傷病手当金』はありません。また、任意継続被保険者の場合も、支給の対象外です。

『がん』や『がん保険』に関するよくある誤解

『がん』や『がん保険』に関するよくある勘違いや誤解について解説します。

日本人の2人に1人ががんになる、4人に1人ががんで死亡する             

日本人の2人に1人ががんになるというのは本当ですが、働き盛りの世代ががんになる確率は、実はそれほど高くありません。がんは女性特有のがんを除いて50代以降の発症率が高くなるものが多いため、50歳までにがんになる確率は男性2％、女性5％にとどまります。60歳までにがんになる確率は男性8％、女性10％、70歳までにがんになる確率は男性20％、女性16％と年齢が上がるにつれて罹患率が高くなるのが特徴です。そのため、働き盛りの年代の人が多額の保険料を払ってがん保険に加入する必要性は低いと考えられます。

また、4人に1人ががんで死亡するというのも事実ですが、こちらも高齢になるほど死亡率が高くなるため、現役世代の死亡率はかなり低くなっています。若い人ほどがん以外の原因で亡くなるケースが多いため、死亡保障を考えるのであれば、一般的な生命保険など他の方法を検討したほうがよいでしょう。

がんは不治の病、がんになると莫大な治療費がかかる

がん医療（放射線療法、化学療法、手術療法）の進歩により、近年ではがんは治る病気となり、早期発見できれば5年生存率が90％を超えるがんも少なくありません。

入院期間も短期で済むことが多く、早期に発見することができれば働きながら治療することも十分可能な病です。実際に、仕事を持ちながら通院している人は32.5万人いるとされています。

治療費に関しても総額100万円程度あれば足りる場合が多く、さらに、もらえるお金もあるため、短期間で仕事に復帰することができれば、預貯金のみで対応できる人も少なくないでしょう。ただし、がん治療に専念するために収入が減るケースは珍しくないため、収入が減る分をどのように補填するかの対策は必須です。

先進医療特約を付けていればどんな先進医療でもお金を気にすることなく受けられる     

自由診療（先進医療）は保険適用外で、莫大な費用がかかることが多いという話を聞いたことがある人も少なくないのではないでしょうか。高額な医療費負担に備えて『先進医療特約』を付ける人は多くいますが、実は先進医療特約の対象となる治療や実施している医療機関は限られており、「先進医療特約を付けていればお金の心配なく高度ながん治療を受けられる」とは言い切れません。

例えば、先進医療特約の対象となる技術のうちがん治療に有効かつ技術料が高額とされるものに『陽子線治療』と『重粒子線治療』があります。それらを実施する医療機関はそれぞれ20院と7院で、令和６年７月１日～令和７年６月30日に実施された件数もそれぞれ739件と303件でした。年間100万人程度ががんに罹患するといわれている中、この件数をみると、実際に利用できるケースはかなり限られていることがわかります。

また、先進医療特約は実費保障のため、複数の保険で先進医療特約を付けていても、かかった費用以上のお金を受け取ることはできません。

さらに、先進医療だから優れている、標準治療だけでは不十分というのも誤解です。標準治療は多くの臨床試験でその安全性や効果が証明されている実績のある治療法のため、標準治療が先進医療に劣るという考えは誤りです。

がん治療への備え方3選  

最後に貯蓄以外でがん治療に備える方法を3つ紹介します。

がん保険で備える            

がん保険は数ある保険の中でも、がんに特化して備えることのできる保険です。医療保険のようにがんで入院した場合に既定の給付金を受け取れるほか、がんと診断された場合やがんで手術が必要になった場合に一時金を受け取れるものが一般的です。

近年ではがん医療の進歩により、入院日数が短くなり、その分通院治療にシフトする傾向があるため、通院時に給付金を受け取れるタイプのがん保険も人気です。

がん保険で備えるメリット

がん保険で備えるメリットには下記のようなものがあります。

・がん治療に最適な保障を準備できる

・若い人であれば、保険料は月1,000円程度～と、少額でがんになった場合の保障を準備できる

・がんと診断されたらすぐに一時金を受け取れるがん保険も多い

がん保険で備えるデメリットと注意点         

がん保険で備えるデメリットと注意点は以下のとおりです。

・一時金や給付金は実費ではなく定額の場合が多く、がん治療にかかる費用の全額をカバーできない場合がある

・がんにならなければ原則掛け捨て（特に、若い人ががんになる確率は高くないためコスパが悪い）

・がん以外の病気やけがに備えることができない

・終身タイプのがん保険は見直しがしにくく、最新のがん治療に合った保障を構築しにくい

・定期タイプのがん保険は80歳前後で更新できなくなるため、最も罹患率が高くなる時期に保障がなくなる

・免責期間がある（90日間）

・上皮内新生物や皮膚がんなどが保障の対象外の場合がある

医療保険の特約で備える  

医療保険は、がん保険と異なり、がんだけでなく幅広く入院や手術に備えるための保険です。医療保険に『がん特約』や『三大疾病特約』などを付けることで、がんになった場合の保障を手厚くすることが可能です。

医療保険の特約で備えるメリット

がん保険でなく医療保険の特約で備えるメリットには以下のようなものがあります。

・がん以外の入院や手術にも幅広く備えられる

・商品数が多く、バリエーションが豊富

・特約などカスタマイズしやすい

医療保険の特約で備えるデメリットと注意点

がん保険ではなく医療保険の特約で備える場合のデメリットと注意点は以下のとおりです。

・がんのみに特化した保険ではないため、がん治療に最適な保障は構築しにくい

・がん保険より保障が幅広い分、同程度の保障を準備するために必要な保険料は高くなる

・がん保険同様に原則掛け捨て（若い人は入院する確率も低く、入院日数も短い傾向にあるためコスパが悪い）

住宅ローンの団体信用生命保険で備える       

この方法は、特定の保険に加入するのではなく、住宅ローンに『がん団信』や『三大疾病団信』などを付加する方法です。マイホーム用の住宅ローンのみではなく、投資用の住宅ローンにも付加することができます。商品内容は金融機関によって異なりますが、初めからがん団信や三大疾病保障が付いている住宅ローン商品や、住宅ローン金利を0.05～0.2％アップすることでがん団信を付けられるものが一般的です。

住宅ローンの団体信用生命保険で備えるメリット     

保険ではなく住宅ローンの団体信用生命保険で備えるメリットは以下のとおりです。

・条件を満たせば残債がゼロになるため、家族に借金を残す心配が不要

・金融機関からの借り入れを利用するため、手元にまとまった資金がなくても大きな保障を準備できる

・がんにならなくても不動産という実物資産が手元に残るため、掛け捨てにはならない

・投資用ローンであれば、賃料収入を治療費や生活費に充てられる

・投資用の住宅ローンを利用することで、資産形成をしながら保障を充実させることができる

住宅ローンの団体信用生命保険で備えるデメリットと注意点  

保険ではなく住宅ローンの団体信用生命保険で備えるデメリットと注意点には以下ものがあります。

・保障＝残債のため、返済が進み、残債が減るにつれて保障も少なくなる

・住宅ローンを組むためには一定以上の信用が必要

・不動産を現金化するには時間がかかる場合があるため、まとまった資金がすぐに手に入るわけではない

上手に保険や団信を活用してがんに備えよう

本記事で紹介したようにがんに備える方法はがん保険だけではありません。固定概念にとらわれることなく、それぞれの方法のメリット・デメリットを理解したうえで、自分自身に合った備え方を考えるとよいでしょう。

ジーイークリエーションでは、今回解説した保険や不動産投資以外にも、NISAやiDeCo、年金対策、相続税対策など、幅広い相談を受け付けております。資産形成や保障構築について個別具体のご相談は下記のフォームよりお問い合わせください。

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まだ何から準備を始めたらよいのかよくわからないといった方は、セミナーなどに参加し、保険や投資について学ぶことから始めてみてはいかがでしょうか。初心者の方にもわかりやすくお伝えしていますので、奮ってご参加ください。